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用語解説 Glossary

Alfred Jones(アルフレッド・ジョーンズ)
人名。ヘッジ・ファンドを考案した金融のパイオニア。運用成功報酬制度、有限責任組合形式(リミテッド・パートナーシップ)、ジョーンズ・モデル等を採用、開発した。1949年にヘッジ・ファンドを考案するまではハーバード、コロンビア大を経て外交からジャーナリズムまで幅広い活動をしていたオーストラリア・メルボルン生まれの米国人。
Alternative Investment(オルターナティブ・インベストメント)
代替投資。株式、債券、為替市場はそれぞれの相関性が強いため、これら市場への分散投資だけではリスクを分散できない。(株、債券、為替のトリプル安)
そこで、米国の年金基金などの機関投資家は、既存の投資対象(株式、債券、為替)とは全く独立した価格変動をする投資対象、「オルターナティブ・インベストメント」に投資を行いこのリスク分散をしている。この「オルターナティブ・インベストメント」には、ヘッジ・ファンド、ベンチャー・キャピタル・ファンド、私募株ファンド、先物ファンド、天然資源等、多種多様なものが存在しているが、これらの共通点は前述の市場との相関係数が0(ゼロ)に近いこと。
つまり「オルターナティブ・インベストメント」は株式、債券、為替市場が下落をしても収益を挙げることが理論上可能であり、また、実際に、これらの市場の動きにかかわらず、長期間にわたり安定した好収益をあげている。
Absolute Return Strategy(絶対収益戦略)
米国イェール大学の基金が名付けた。主にヘッジ・ファンドが用いている運用戦略を指す。米シカゴ大のマルコウィッツにより考案された現代ポートフォリオ理論(MPT)を根底とした相対収益戦略、換言するとベンチマークを運用成績評価の基準とする「ベンチマーク主義」と一線を画する戦略。数兆円を越す大規模な資産運用を長い期間で行なう年金基金などの機関投資家と異なるプロファイルを持つ財団や富裕個人投資家に適していると言われる。
Capital Adequacy Ratio (CAR)
リスク係数に掛け合わせる事によって調整された上で示される金融機関の自己資本比率。BIS(国際決済銀行)の基準でこのレシオには二つの種類がある。一つは「ティアー1」と呼ばれ、ある金融機関が現在保有しているポジションを取り崩す事無しに吸収できる損失の額を反映しているもの。もう一つの「ティアー2」と呼ばれる資本金は現在保有しているポジションを取り崩す事によって吸収できる損失の額を反映している。従って「ティアー2」は「ティアー1」の資本金よりも預金者の保護の観点からは甘い数字となる。(参考)2001年9月末の各銀行のティアー1のレシオ:スイス・ユニオン銀行 11.8%、ドイツ銀行7.9%、東京三菱銀行2001年3月末で5.32%(ティアー1のレシオは2001年9月末値入手不可)
2002年の4月以降は一般預金者がこの様な財務指標を含めた金融機関の健全性や経営内容を常に把握をしていく必要が出てくる。
Correlation coefficient(相関係数)
相関係数=AとBの共分散/(Aの標準偏差×Bの標準偏差)
AとBの共分散(Covariance)=[(A-Aの平均値)×(B-Bの平均値)]の平均値
-1から+1の間で二つのデータの相関性を示す。+1は全く同じ動きをする相関性。-1は全く逆の動きをする負の相関性。0は二つの数字の間に相関性が全く認められないと云う事。
Glossary(グロッサリー)
語彙、用語解、(何語、廃語、述語などの)小事典
Hedge Fund(ヘッジ・ファンド)
1949年にアルフレッド・ジョーンズによって考案された。当初ヘッジ・ファンドは二つの特徴を持っていた。一つは株式市場の下落をヘッジする手法を用いて運用する点。もう一つは米国証券取引委員会(SEC)の規制下となる有価証券形式とは異なる、有限責任組合方式(リミテッド・パートナー方式)というプライベートな法的構造を採用し、認定投資家(つまり資産家)のみが投資可能であったと言う点である。この時ジョーンズが採用した運用手法は後に「ジョーンズ・モデル」と言われる。2000年に入りソロスやロバートソンなどで一躍著名になったグローバル・マクロ戦略のヘッジ・ファンドが解散または縮小を余儀なくされ、この手法をとるファンドが増加している。またこの有限責任組合形式を採っているだけでヘッジ・ファンドと呼んでいる場合もある。有限責任組合形式は米国民を対象にしており、米国民以外を対象としている場合はオフショア籍の会社型形式をとる場合が多い。当初の意味から乖離し言葉の定義があいまいでしばしば混同される傾向がある。
Jones Model(ジョーンズ・モデル)
ヘッジ・ファンドを考案したジョーンズが用いた運用手法。個別株式に対してをロング及びショートの両方を用いて運用を行なう。売り建てと買い立ての額を完全一致させるマーケット・ニュートラル戦略とは異なる。この手法はリサーチを基に個別銘柄の値動きを推測してエクスポージャーを決定する。イン・ザ・ヘッジの額は常に変動し、時にはレバレッジを使って収益の獲得を狙う。相場が下落をしても収益の獲得が可能。個別銘柄のリサーチ力がその原動力となる。また、それまでは投機の手段と考えられていた空売りやレバレッジをヘッジ目的で使う点が画期的であった。
Number Account(ナンバー・アカウント、匿名口座)
数字で管理をされている口座のこと。対外的にも銀行内でも原則として数字によって管理されている。口座所有者が分らない、全くの匿名口座(偽名口座)と思われがちであるが、銀行には顧客プロフィールがファイルされ、担当者と一部の銀行幹部しか顧客プロフィールへアクセスできない。かつてはその守秘性の高さを誇ったスイスでも米国を中心とする国際社会からの圧力により、麻薬商人、テロリスト等の資金源を断つためにも、口座開設時には必ず本人確認(通常パスポートの写し)の提出を要求するのが通常になっている。
Offshore(オフショア)
(adv-副詞)- 沖に、沖に向かって
(a-形容詞)- 沖合いの、(海岸から)沖に向かう
ここから転じて、「海外の、外国の、国外の」や「国内の法律や規制が適用されない」等の意味を持つ形容詞として使われています。(例)オフショア市場、オフショア・ファンド等
しかし、辞書の意味とは少々異なる解釈をするケースもあるようである。
"Offshore is not a place, but a state of mind. It is being out of the sight and out of the mind of those who would control you" -Chez GRAE-
「オフショアという言葉は、地球上の場所や物体を指しているわけではない。 自分自身を束縛し監視しようとする力の視界から逃れ、心を解き放す心の状態を表す。」
Pay Off(ペイオフ)
2002年4月から始まる、銀行などの金融機関が破綻時における保険金支払い方式による預金保険の制度。もう一つは営業譲渡等により行う方式(資金援助方式)。原則は資金援助方式が優先される。ペイオフが始まる事により1預金者当たりの元本1,000万円までと、その利息だけが保護の基準となる。この結果、預金者が常に金融商品や金融機関の経営状態などに配慮する必要が出てくる。(自己責任の時代)
Perpetual or Permanent Traveler(パーペチュアルまたはパーマネント・トラベラー)
何処の国にも納税義務が発生しないように、居住地を移動する究極の節税スキームの実行者。日本に半年以上居住していなければ、個人としての所得に納税義務は発生しない。これは節税対策で住居を日本と比較して所得税の低い米国等に移す、と云ったスキームを更に一歩進めたもの。
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